日経HRの外国籍社員向け研修サービス

採用から定着、活躍へ

日経HRは2013年からアジア各国の有力大学との連携により、海外現地トップクラスの学生を東京で開催する面接会へ招待し、これまでに多くの外国人材と日本企業のマッチングサービス「NARF(日経アジアンリクルーティングフォーラム)」を開催してきました。他にも海外で行う面接会や日本で学ぶ留学生向け就職サービスを展開。「日本で働きたい」「グローバルに活躍したい」と考える様々な国の学生を支援しています。

このたびNARFで得ることができた経験を生かして外国人材が早く職場に溶け込み、戦力として活躍できるように成長し、組織へ定着できるための研修を開発しました。日本人社員とのビジネスコミュニケーションを円滑にするための「4in1ビジネスコミュニケーション ケース学習ワークショップ」、ビジネスマナーから日本の商習慣までを学ぶ「日本で働くためのビジネス講座」、経済産業省が定義した社会人基礎力について学びながら日本での働き方を身につける「社会人基礎力UPワークショップ」を用意しています。

採用はしたけれど、外国人材向けの研修制度がない、職場でトラブルが起きている、日本企業での働き方を理解してほしい、などといったお悩みを抱えている企業様は、ぜひ外国人材向けの研修をお考えください。特に外国人材の少ない職場では、誰にも相談できずにいる社員がいます。本研修はグループワークを中心とした公開研修です。同じような立場の外国人材が集まり、悩みや課題を共有することによって問題解決につながります。

プレ研修参加者の声

「4in1ビジネスコミュニケーションケース学習ワークショップ」のプレ研修に参加した外国籍社員の声です。

  • 今回の研修を受けて勉強になることも多かったが、外国籍の方がこれだけ集まって話をできる機会がなかったので、参加者の皆さんと話をできたことがとても良かった。
  • 自分の会社だけが仕事の進め方がおかしいのだと思っていたが、他の会社の方も同じように仕事を進めていることがわかって安心した。
  • ワークを通して日本人の考え方と自分たちの考え方の違いが明確になった。日本人社員の方々ともっと話をしてみようと思った。

研修サービス

4in1ビジネスコミュニケーション ケース学習ワークショップ

講師
金 孝卿(早稲田大学日本語教育研究センター 准教授)
受講費用
170,000円/名(税別)
研修期間
1日×4回

本研修は1カ月1回の計4回で修了(4in1)します。参加者は集合研修(Off The Job Training)終了後、集合研修で見つけた課題克服方法を職場で実践しながら、ビジネスコミュニケーションを積み上げて定着させることができます。外国籍社員が職場でどんな悩みを抱えているのか、上司や同僚との関係は円滑なのかなどまとめた報告書を管理者に提出します。

詳しくはこちら(PDF:835kb)

日本で働くためのビジネス講座

講師
エンピ・カンデル(UNIBIRD株式会社 代表取締役)
受講費用
35,000円/名(税別)
研修期間
1日

外国籍社員がより一層活躍できるように、日本の商慣習やビジネスマナーについての理解を促進し、組織の一員になるために必要なコミュニケーションスキルの習得を目的としています。外国籍社員が遭遇しそうなケースを取り入れたグループワークで学びます。

詳しくはこちら(PDF:810kb)

社会人基礎力UPワークショップ

講師
石川 陽子 株式会社aileron代表取締役
受講費用
35,000円/名(税別)
研修期間
1日

学習者自身がワークショップを通じて社会人基礎力として必要な「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」を理解します。自分自身の課題に気づき、ワークショップを通じてチームで課題を解決。個とチームで考えることに慣れ、相手に配慮するコミュニケーション力を養成する研修です。

詳しくはこちら(PDF:803kb)

カスタマイズ研修

お客様のニーズに合わせて上記の公開研修をカスタマイズし、最適な研修をご提案・実施いたします。お客様のニーズをヒアリングした上でカリキュラムを開発、ご提案差し上げるため、お客様が抱える課題に対して最短距離でアプローチできます。
上記講師陣の中から最適な講師を選定し、プログラムをご提供いたします。

「外国人材向け研修」のお申し込みから受講までの流れ

お申し込み方法

ご希望の講座の「お申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、お申込書に記載されているメールアドレスまでお送りください。
なお、お申し込みの前には必ずコース内容および本ページの「■お申し込み・受講にあたって」をご確認ください。

「4in1ビジネスコミュニケーション ケース学習ワークショップ」お申込書
「日本で働くためのビジネス講座」お申込書
「社会人基礎力UPワークショップ」お申込書

ダウンロード

■お申し込み・受講にあたって

・お申し込みにあたって

お申込責任者および受講されるご本人は本ページにある「受講規約」を確認のうえお申し込みください。
お申し込みは、原則として講習会開始日の10営業日前までにお願いいたします。
お申し込みの受付は、先着順にしておりますので、定員になり次第締め切らせていただきます。
ご希望の講習会が最少催行人数に達しない場合には、やむを得ず中止にさせていただくことがあります。あらかじめご了承ください。

・ご受講にあたって

お申し込み受付後、「受講のご案内」(以下、「受講券」といいます。)を、お申込責任者の方へお送りします。「受講券」には、お申し込みいただいた講座名、開催日時、会場(地図)等を記載しておりますので、内容をご確認ください。
「受講券」が講習会開始日の1週間前までに到着しない場合には、下記「研修に関するお問い合わせ」より、お問い合わせください。
「受講券」発送後に諸事情により講習会の開催を中止させていただく場合がありますので、あらかじめご承知おきください。
講習会で使用するテキスト教材等は、当日会場にてお渡します。事前のお引き渡しは行っておりません。
駐車場はありませんので、車でのご来場はご遠慮ください。
ご受講中の方との連絡は「ご伝言」とさせていただきます。お電話でのお取り次ぎはできませんので、あらかじめご了承ください。また、ご受講中に携帯電話等の使用は、他のお客様へのご迷惑となりますので、ご遠慮いただいております。
研修会場内での撮影または録音は禁止させていただきます。
あらかじめ体調をご確認のうえ、講習会にご参加いただくようお願いいたします。インフルエンザなどの感染が懸念される場合は参加をお控えくださいますようお願いいたします。

・受講料お支払い

法人のお客様の場合は、原則として受講月の月末締めで、請求書をお申込責任者の方にお送りいたします。請求書に記載のお振込み期限(原則、受講月の翌月末)までに指定の口座にお振込みください。

・キャンセル

ご都合によりキャンセルされる場合には、研修開催日の5営業日前までにメールにてご連絡ください。なお、キャンセル締切日を過ぎてのキャンセルにつきましては、受講料を全額請求させていただきます。

・受講規約
外国人材向け研修受講規約
第1条 外国人材向け研修とは・本規約について
  1. 1.外国人材向け研修は、株式会社日経HR(以下、「日経HR」といいます。)が提供する研修サービスです。各講座講師は(以下、「講師」といいます。)は日経HRからの委託を受けて外国人材向け研修の実施を行い、また、外国人材向け研修の申し込み受付、請求書発行および受講料の受領については日経HRが対応します。
  2. 2.本規約は、外国人材向け研修のご利用に関する契約の内容です。予め本規約にご同意の上、ご利用ください。
第2条 外国人材向け研修のサービスの開催延期
日経HRは本サイト等に記載されている日程で外国人材向け研修を開催しますが、受講者が最少催行人数に達しない場合には別の日程で開催するものとします。日経HRはお申し込み済のお客様に対して少なくとも5営業日前の予告をもって外国人材向け研修の開催を延期または中止をする権利を留保します。
第3条 外国人材向け研修のサービスの中断・終了
  1. 1.外国人材向け研修にかかる設備を保守もしくは点検する場合または当該設備に不慮の障害等が発生した場合
  2. 2.電気通信事業者が電気通信サービスの提供を中止した場合
  3. 3.戦争、暴動、労働争議、天災地変(地震、噴火、洪水、津波等)、火災、停電その他の非常事態により、外国人材向け研修の運営が困難になった場合
  4. 4.外国人材向け研修の内容を変更等する場合
  5. 5.その他日経HRが外国人材向け研修の運営上、中断または終了が必要と判断した場合
  6. 6.サービス提供者(日経HRの委託を受けて、または日経HRと共同で、外国人材向け研修を運営するサービス提供事業者をいいます。以下同じ。)において前各号と同様の事象が発生した場合
第4条 受講料・消費税
1.受講料
外国人材向け研修の受講料は講座ごとに日経HRが別途定めます。
2.受講料の範囲
受講料には外国人材向け研修で使用する教材の代金および機械使用料を含みますが、受講者の交通費および宿泊費は含みません。
3.受講料のお支払いおよび領収書
受講料につきましては法人のお客様は外国人材向け研修ご受講後のお支払い(後払い)になります。「4in1シリーズ」(4回の受講で修了)は1回目の研修終了後にお支払いいただきます。外国人材向け研修の受講料は、お客様が当社からの請求書を受領後、お振込指定期日(請求月の翌月末払い)までにお支払いいただくこととします。お振込手数料は、お客様のご負担とします。銀行振込控書をもって領収書に代えさせていただきます。受講時に領収書の発行はできません。
4.キャンセル料
受講日の5営業日前までにキャンセルのお申し出があった場合には、キャンセル料は発生いたしません。キャンセル料発生日以降にキャンセルのお申し出があった場合には受講料全額を請求いたします。また、「4in1シリーズ」(4回の受講で修了)の研修の場合には1回でも受講された場合には、途中でキャンセルのお申し出があった場合でも受講料全額を請求いたします。
5.消費税
外国人材向け研修の受講料に課せられる消費税等の租税公課は、お客様のご負担とします。なお、消費税率等が変更になった場合は、外国人材向け研修の終了日時点の新税率を適用した金額となります。
第5条 本講座の受講手続
  1. 1.本講座の受講申し込みは、日経HRが定める方法により行ってください。
  2. 2.日経HRは、本講座の受講申し込みを承諾する場合、受付完了メールを会員に送信します。日経HRからの承諾通知が会員に到達した時点で、本規約を契約の内容として、個別の本講座の受講契約(以下、単に「受講契約」といいます。)が成立します。
第6条 免責
  1. 1.日経HRは、外国人材向け研修に関するコンテンツの充実に努めておりますが、その有用性・完全性を保証するものではありません。また、その内容は講師や日経HRの見解や意見に基づく要素が含まれるものであり、常に正確であるとは限りませんので予めご了承ください。また、研修教材等もしくは外国人材向け研修における質疑応答の内容を合理的範囲で正確性を保つように努力するものとしますが、すべての誤りが訂正されることを保証するものではありません。
  2. 2.日経HRは、受講者が外国人材向け研修を受講したことに関して直接・間接の不利益や損害が生じたとしても、これらについての損害賠償責任は負いかねます。ただし、日経HRが故意または重大な過失により外国人材向け研修のサービスを中断または終了等した場合を除きます。また、消費者契約法に従って、受講者が被った直接的な損害のうち、第一義的に日経HRの責に帰するものについては、受講者が現に利用し、かつ当該損害発生の直接的な原因となった有料サービスの利用料金を上限として損害賠償する場合があります。
  3. 3.前項に該当する場合以外に、外国人材向け研修の運営にあたり、天変地異、戦争、内乱、サイバーテロ、労働争議、火災、停電、法令による強権発動等、合理的に日経HRの責に帰することができない原因により、日経HRの義務に不履行・遅延が生じたり、会員に損害等が直接生じたりした場合には、日経HRはその責任を負いかねますので、予めご了承ください。
第7条 知的財産権
外国人材向け研修において提供している講演、講義、レジュメ、手引書、マニュアル等の資料、記事、写真、イラスト、動画および音声、ソフトウエア等の一切の著作権その他の知的財産権は、日経HR、講師に帰属しています。また、外国人材向け研修に関するコンテンツ、ソフトウエア、商標、ロゴマーク、およびマニュアル等に関する著作権その他の一切の知的財産権は、日経HRまたは他の権利者に帰属しています。受講者は、これらを受講者ご本人の学習のためにご利用いただけますが、その範囲を超えた利用(再利用、複製、第三者への開示、頒布、売却、譲渡、貸与等を含みます。)はしないでください。研修内容や見解、資料等をインターネット等に掲載、転載、流用することは禁じます。
第8条 損害賠償
外国人材向け研修に関してお客様が被った損害に対する日経HRの損害賠償責任は、債務不履行、法律上の瑕疵担保責任、不当利得、不法行為、その他請求原因・訴訟形態のいかんにかかわらず、お客様に当該外国人材向け研修の受講料としてお支払いいただいた金額を限度とします。日経HRは、いかなる場合にも逸失利益、無体物に生じた損害、第三者からお客様に対してなされた損害賠償請求に基づく損害、特別損害等について、一切責任を負わないものとします。なお、日経HRは、当該損害賠償責任に代えて、日経HRが合理的と判断した外国人材向け研修の再提供を行うことができるものとします。
第9条 個人情報
研修申し込みによって日経HRが取得した個人情報は受講手続きや各種連絡、講座運営、ダイレクトメール等の方法で出版物や講座、イベントのご案内等をお送りするために利用します。当社の「個人情報保護方針」(https://www.nikkeihr.co.jp/privacy/)をお読みいただき、同意の上、お申込ください。
第10条 外国人材向け研修における禁止事項
  1. 1.会員は、外国人材向け研修の受講にあたって、理由の如何にかかわらず、以下の各号に該当する行為をしないでください。
    1. (1)日経HR、講師、サービス提供者または他の会員の著作権その他の権利を侵害するかまたは侵害するおそれのある行為
    2. (2)日経HR、講師、サービス提供者または他の会員の名誉を毀損したり誹謗中傷したりする行為、およびこれらの者またはその関係者のプライバシーを侵害するかまたは侵害するおそれのある行為
    3. (3)本講座の正常な運営を妨げる行為
    4. (4)日経HRの事前の承諾を得ずに、他の会員の地位を利用して本講座を受講する行為
    5. (5)犯罪行為、犯罪助長行為、その他、他の会員または第三者に危害を及ぼす行為
    6. (6)差別、偏見、その他の人権侵害行為
    7. (7)公序良俗に反するかまたは反するおそれのある行為
    8. (8)政治活動、選挙活動、宗教活動、その他特定の思想・信条の活動
    9. (9)営業活動
    10. (10)外国人材向け研修のシステム、ソフトウエア等に対する攻撃、修正、改変、複製、蓄積、削除等の行為(コンピュータウイルスを含むプログラムその他の有害プログラムの使用を含みます。)
    11. (11)その他、前各号に準じて日経HRが不適当と判断する行為
  2. 2.前項の規定に反する行為があった場合、日経HRは外国人材向け研修の提供の全部または一部を停止することがあります。また、前項の規定に違反した受講者の行為により、受講者が第三者から損害賠償その他の訴えを受けた場合、当該受講者が自らの責任と費用において解決してください。
第11条 受講の取り消し
申込者・受講者またはその関係者が以下の各号のいずれかに該当すると日経HRが判断した場合、受講を取り消すことがあります。判断の理由についてのお問合せや、判断の結果についての異議は受け付けいたしかねますので、予めご了承ください。
  1. (1)申込者・受講者が申込時に不正確な情報を申告した場合または日経HRが申込者・受講者本人に連絡を取ることができない場合
  2. (2)申込者・受講者に意思能力や支払能力がないと日経HRが合理的に判断した場合
  3. (3)申込者・受講者が過去に日経HRまたはその関係会社に対し債務不履行をしたり、本規約または日経HRもしくは日経HRの関係会社の提供するサービスに関する本項と同趣旨の規定に違反したりしたことが判明した場合
  4. (4)申込者・受講者が外国人材向け研修と同様の事業内容を業とする場合、またはそのような第三者への外国人材向け研修の情報提供を受講の目的としている場合
  5. (5)申込者・受講者が反社会的勢力(「暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律」の定義する暴力団およびその関係団体等)の構成員である場合または反社会的勢力との何らかの交流もしくは関与がある場合
  6. (6)申込者・受講者の行為が公序良俗に反するなど、外国人材向け研修の正常な運営・提供の妨げとなると日経HRが判断した場合または日経HRの業務遂行上の支障もしくは技術上支障がある場合
  7. (7)その他、前各号に準じて日経HRが不適当な受講であると判断した場合
第12条 外国人材向け研修の修正・変更
  1. 1.外国人材向け研修の内容については、受講者の知識や理解度その他外国人材向け研修実施中の状況等に応じて、講師がその裁量により、修正を加えて進行する場合があります。このような修正についての補償は致しかねますので、予めご了承ください。
  2. 2.前項の修正以外に、日経HRが必要に応じて研修につき随時変更を加える場合があります。この場合には、日経HRはその旨を予め申込者・受講者に通知します。ただし、軽微な変更については、日経HRの判断により、申込者・受講者に対して予め通知しないことがありますので、予めご了承ください。
  3. 3.受講契約締結済みの外国人材向け研修につき講師、開催日時、開催地その他日経HRが重大な変更をした場合には、当該受講契約を締結した申込者・受講者は、当該受講契約のうち未利用分を解約することができます。本項に基づき解約された部分の受講契約にかかる相当料金(本来の受講回数と当該終了により不実施となった受講回数とを按分して計算し、後者に相当する金額。)を返金いたします。その場合、無利子にて申込者・受講者が指定する金融機関口座に振込む方法により返金します。この返金に必要な振込手数料は日経HRが負担します。それ以外の補償はいたしかねますので、予めご了承ください。
第13条 受講規約の変更
日経HRは、本規約その他の外国人材向け研修に関するお客様と日経HRとの契約を必要に応じて変更できるものとし、お客様への通知をもって変更の効力が適用されることとします。
第14条 協議解決
本規約に定めのない事項または各条項の解釈について疑義を生じた場合については、日経HRおよび申込者・受講者は、そのつど誠意をもって協議し、円満に解決を図るよう努めます。
第15条 準拠法・管轄合意裁判所
  1. 1.本規約は日本法に準拠します。
  2. 2.日経HRおよび申込者・受講者は、本規約に関し紛争が生じた場合、東京地方裁判所または東京簡易裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

上記についてお申込責任者および受講されるご本人がこれらについて、上記「受講規約」と「個人情報保護方針」「個人情報の取り扱いについて」にご了承または同意のうえお申し込みください。
お申し込みは、原則として講習会開始日の10営業日前までにお願いいたします。
お申し込みの受付は、先着順にしておりますので、定員になり次第締め切らせていただきます。
ご希望の講習会が最少開催人数に達しない場合には、やむを得ず中止にさせていただくことがあります。あらかじめご了承ください。

研修に関するお問い合わせ

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